概要
HATS推進会議（議長：齊藤 忠夫 東京大学名誉教授）｢光アクセスアドホックWG｣（主査：鈴木 謙一 日本電信電話株式会社）（事務局：一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ））では、IEEE P1904.1 SIEPON Package B準拠10G-EPON装置において、マルチベンダ環境下で1台のOLTに複数ONUの同時接続を行う相互接続試験を実施し、良好な結果が得られましたの でご報告いたします。
FTTHサービスの普及に伴いPONシステムの利用が拡大しています。特に日本では、EthernetベースのEPONが広く使われています。し かしながら、これまでのEPONの標準仕様は物理層やMAC層に限定されており、これらを除いたシステム仕様についてはキャリアやベンダの実装にまかされ ていたため、標準準拠の装置を開発しても相互接続が確保できず、ビジネス機会が得られにくい状況でした。この状況を打破するため、2010年よりEPON の相互接続性の向上を目的としたシステムレベルの標準化（IEEE P1904.1 Service Interoperability in Ethernet Passive Optical Network (SIEPON)）が行われており、2013年6月に日本仕様がSIEPONパッケージBとして盛り込まれました。
ホームページ http://grouper.ieee.org/groups/1904/1/
この様な状況を踏まえ、日本発のEPON仕様であるSIEPONパッケージBの相互接続性の確保のため試験を計画し、これまでに異なるベンダ間のOLTとONUの1対1接続による試験を実施してきました。今回の試験では、これを1対多接続に拡張して行っています。
１．試験実施月日
第2回試験 2013年6月26日（水）～6月28日（金）
２．参加企業（順不同）
- 日本電気株式会社（NEC）
- 富士通株式会社
- 沖電気工業株式会社（OKI）
- 株式会社日立製作所
- 三菱電機株式会社
- 住友電気工業株式会社
３．試験実施場所
一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）会議室
４．実施体制
光アクセスアドホックWG参加企業に加え、試験参加を募集（2013年5月28日HATSホームページに掲載）し、試験を実施しました。
５．試験方法
光アクセスネットワーク装置相互接続試験実施要領（HATS-J-105-V1.1）に従い、マルチベンダ環境下で、1台のOLTに複数ONUの同時接続による総当たり試験を実施しました。
６．試験結果
今回は、マルチベンダ環境下における1台のOLTと複数ONUの1対多接続で、ONUのリンクアップ（OLT-ONU間の自動的なコネクションの確 立※）、OLT-ONU間のデータ転送を行いパケットアナライザによりパケットロスが無いこと（OLT-ONU間のコネクションの正常性※※）を確認しま した。
※接続後、ONUからのデータ信号が衝突しないように自動的にコネクションが張られます。
※※コネクションが適切に張られないとデータ転送が正常に行われません。
試験の結果、参加6社、OLTは6社6機種、ONUは6社6機種の全てで、OLT-ONU間の相互接続が出来ることが確認されました。
（参加機器及び試験結果は下記のとおり）
| 企業名 | 装置種別 |
|---|---|
| 日本電気株式会社（NEC） | OLT 1機種(OLT1)，ONU 1機種(ONU1) |
| 富士通株式会社 | OLT 1機種(OLT2)，ONU 1機種(ONU2) |
| 沖電気工業株式会社（OKI） | OLT 1機種(OLT3)，ONU 1機種(ONU3) |
| 株式会社日立製作所 | OLT 1機種(OLT4)，ONU 1機種(ONU4) |
| 三菱電機株式会社 | OLT 1機種(OLT5)，ONU 1機種(ONU5) |
| 住友電気工業株式会社 | OLT 1機種(OLT6)，ONU 1機種(ONU6) |
| ONU1 | ONU2 | ONU3 | ONU4 | ONU5 | ONU6 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| OLT1 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| OLT2 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| OLT3 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| OLT4 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| OLT5 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| OLT6 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
７．今後の予定
本相互接続試験は、EPONの適合性試験の標準化（IEEE P1904.1 SIEPON/Conformance）の進展もにらみながら、今後も更に技術範囲を広げて継続して実施する予定で、相互接続性の高い10G-EPON装置の実現を目指していくこととします。
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